補聴器外来
補聴器は単に音を大きくするための機械ではありません。専門家が時間をかけて徐々にきめ細かく調整を行うことで、よく聞こえるようにする機械です。
そして、当院の補聴器外来では、補聴器相談医による聞こえ方の検査、補聴器の説明、適合検査、実物の貸し出し、その後のきめ細かな調整を行っています。もちろん、補聴器外来での診療は医療保険の対象になる保険診療で、中間マージンも取っていないため、お安くお求めいただけます。補聴器の購入費用自体は自費になりますが、聴覚の身体障害者認定を受けられる場合には自治体による補助金制度が利用できます。
また、当院では貸し出し期間を1~2ヶ月と長めにとり、耳鼻咽喉科医が直接調整を行いながら、耳障りにならない質の高い聞こえの実現を心がけています。
通販で簡単に購入できる補聴器や類似の機械にご注意ください
補聴器は適切な調整を行わないと、音で耳を痛めるなどの健康被害が起こる可能性があるため、薬事法の規定に基づいた「管理医療機器」として承認を受けています。「集音器」「助聴器」という名前のものがありますが、これは「管理医療機器」としての承認を受けていませんのでご注意ください。
調整を行っていない補聴器では、適切な補聴器効果は得られません。補聴器は、必ずお一人おひとりに合わせた音響特性に正しく調整する必要があります。
補聴器相談医による補聴器外来
補聴器相談医とは、日本耳鼻咽喉科学会認定耳鼻咽喉科専門医であり、福祉医療・成人老年委員会が作成した講習カリキュラムをすべて履修して認定されています。この認定制度の目的は、難聴者のコミュニケーション障害に対して、有効な補聴器を適正に選択し、使用できるように対応することにあります。当院の院長はこの補聴器相談医の認定を受けており、補聴器外来で補聴器相談の専門医として診療を行っています。
なお、障害者総合支援法による身体障害者認定に該当するケースでは、身体障害診断書・意見書の作成も行っておりますので、ご相談ください。
補聴器外来の受診がすすめられる方
「聴こえ」に問題を感じて受診され、精密検査を受けた上で補聴器によるサポートが必要と診断された方が対象になります。下記の症状がある場合や、聴覚の身体障害認定に関してお悩みがありましたら、お気軽にご相談ください。
症状
- 会話の中で聴き間違えることが多くなった
- 何度か同じことを言ってもらう場面が増えた
- 声は音として聞こえているが、内容が聴き取れない
- 家族から「テレビの音量を下げて」と言われるようになった
- 耳鳴りで声が聴き取りにくい
補聴器外来の流れ
補聴器外来は完全予約制です。また、補聴器外来を受ける前に、治療を要する病気が隠れていないか、一般外来で診察を受けていただきます。耳垢や中耳炎、神経疾患などがないことがわかった場合に、改めて補聴器外来のご予約をとっていただいています。
補聴器外来では、補聴器についての詳しい説明を行い、いくつものタイプの補聴器をお試しいただきます。その上で、認定補聴器技能者による適合検査を行って最適なタイプを選び、調整していきます。補聴器は最終的に1~2ヶ月ほどお貸しして、その間に調整をきめ細かく行っていきますが、自分の生活環境で実際に試してみることで、耳触りな音や気になる聞こえ方がいろいろ出てきますので、最初の調整は補聴器の貸し出しから1週間後が目安です。聞こえ方にご満足いただき、補聴器の効果があると診断されたら、ご希望の方には販売も行っておりますし、信頼できる認定業者のご紹介も行っています。
資格を持った補聴器業者とは?
認定補聴器技能者とは、厚生労働省所管の財団法人であるテクノエイド協会が認定している資格であり、補聴器の販売や調整などに携わる人が対象になっています。また、認定補聴器専門店とは、同協会が店舗の補聴器販売事業に対して、一定の基準を満たしていることを認定したものです。
補聴器の補助金制度とは?
平成25年4月1日に障害者総合支援法が施行され、この法律によって規定された基準に該当する場合、補聴器の購入費用に対して公的補助が支給されます。当院の院長は、身体障害者福祉法第15条による指定を受けた医師ですから、聴覚に関する検査や診断を行って該当されると判断した場合には、身体障害診断書の作成も可能です。補聴器の補助金制度について詳しい内容は、お住まいの市町村役場にある福祉課までお問い合わせください。
小児に対する補聴器の補助制度
埼玉県東松山市では、軽度・中等度難聴児の補聴器購入助成制度があります。これは、身体障害者手帳の交付対象とならない軽度・中等度の難聴児(18歳未満)に対して、言語の習得、教育などの健全な発達を支援するためのものです。この制度では、購入する補聴器の一部助成が受けられます。
対象となるための条件がありますので、詳しくは下記ページをご覧ください。